年間約155億円もの農作物を食い荒らす動物が日本にはいます。これらの被害を受ける農家にとっては大きな損失となります。今回は、農作物被害額は約155億円！農家を困らせる害獣を駆除するには、どうするべきかについてお伝えします。
 

害獣による農作物被害が拡大

 
日本での農作物の被害は年間約155億円。しかも、自然災害によるものではなく、野生動物によるものであると知れば、その被害の大きさは甚大と言ってよいでしょう。
 
そこで、この被害をそのまま放置していても良いことはありませんから、害獣駆除であったり、害獣対策を講じていかなければ、被害を食い止める事は出来ません。
 
しかし、対策をしっかりやったつもりでも、相手は野生動物ですので思い寄らない方法などで、被害を拡大することもあります。また、害獣もイノシシ・シカ・イタチ・ハクビシン・カラス・コウモリなど様々な種類がおり、その個体の性質であったり生態も違うため、駆除被害を無くすのも難しいのです。
 

専門家に頼りましょう！

 

 
農作物の被害を受けていて、困っている農家や畜産農家は多いと思います。農家は栽培している野菜などの食料、畜産農家は鶏や卵などが襲われたりするため、害獣駆除は必須と言っても良いでしょう。
 
しかし、それでもヒューマンエラーなども起こり得るため、その些細な隙をついて被害を受ける事もあります。
 
柵や檻を設置したとしても、高確率で捕まるとは限りません。
これは、経験則であったり野生動物の生態に詳しくなければ、捕獲率を高めることや忌避させることは難しいのです。しかし、そのまま放置すれば、人や家に農作物など多くの被害をもたらします。
 
ただし、日本では有害鳥獣に指定されている害獣を、資格を持っていない人が駆除すると「鳥獣保護法」という法律で罰せられ、1年以下の懲役又は100万円以下の罰金が科せられてしまう可能性があるのです。
 
だかこそ、プロの駆除業者へ相談し、駆除対策・捕獲駆除してもらうことが、被害を抑える対策にも繋がります。害獣被害でお困りの方は、【害獣の救急隊】へご相談下さい。
 

まとめ

 
害獣による農作物への被害は、日本全国で問題となっています。
その害獣を駆除するためには、狩猟免許や捕獲許可を得なければ対応できないこともあり、申請や資格取得が面倒だという方も少なくはありません。
そのまま放置しても、良いことはありません。被害を拡大させないためには、プロの専門駆除業者を頼り、対処していくことをおすすめします。
それが、自身の利益にも繋がるのです。